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病院以外での転職する時の医師の待遇

病院以外での転職する時の医師の待遇

医師が病院以外で働くとしたら、どんな転職先を思いつきますか？
臨床を離れるなんて、「今まで得た専門知識を無駄にしたくない」と思うかもしれません。
でも実は、その医師の知識がなければ、出来ない仕事があるんです。
しかも定時出勤の定時退社も、夢ではありません。

今回は、病院以外の職場や待遇が知りたい！というあなたのために、代表的な転職先をご紹介します。
業務内容や待遇面など、気になるポイントをお伝えしますので、ぜひ参考にしてくださいね。

1 医師の知識を活かせる病院以外の転職先と待遇
- 1.1 病院以外の代表的な転職先
2 まとめ

医師の知識を活かせる病院以外の転職先と待遇

せっかく取得した医師免許。病院以外の転職を考えているなら、有効活用しない手はありませんよね。
気付かないだけで、臨床以外の様々な分野で、必要とされる資格なんですよ。

ここでは、病院以外の転職先となる、4つの職場をご紹介します。

病院以外の代表的な転職先

保険会社
製薬会社
厚生労働省
医療コンサルタント

それでは、1つずつ見ていきましょう。

保険会社

保険会社で働く医師は「社医」と呼ばれ、病院以外で専門性を活かせる、キャリアの1つです。
ワークライフバランス志向の職場として、人気上昇中のようです。保険加入を希望する人たちの健康診断、保険の引受けや支払いに関する査定が主な業務です。

製薬会社

製薬会社では、新薬の研究・開発、治験における医学的な見地からのアドバイス、を担当することになります。
メディカルドクターという言葉を、聞いたことがあるのではないでしょうか。
最近では外資系の企業に対抗するため、優秀な医師の争奪戦が始まっている、とも言われています。

特徴

ワークライフバランスを確保しやすい
残業はあっても、一般のビジネスマン程度
退職金は一般的なビジネスマン並み
ノルマが課せられる場合もある
大量の論文の読み込みや、文書作成がある場合も

メディカルドクターの年収は、1,300万円～2,500万円が目安のようです。
1,500万円を超すのは部長以上の管理職なので、医者という感覚は無くなりそうですよね。
働き方もビジネスマン色が、強くなっている感じですしね。
臨床への想いを断ち切ることができるかが、ポイントになりそうです。

厚生労働省などの公務員

公的機関でも医者の存在は欠かせません。
活躍の場として最も多いのは、保健所で働く公衆衛生医師です。
全国の地方自治体に就職し、感染症や食品・環境などの生活衛生に取り組んでいます。
医学的な知識だけでなく、法律的な知識が必要とされることもしばしば。原則として保健所の所長は、医師であることも定められています。

公務員の魅力

福利厚生がしっかりしている
定時勤務（食中毒などが発生した場合を除く）
有給休暇がとりやすい
ワークライフバランスが確保できる

年収は、自治体や役職にもよりますが、700万円～1,400万円が目安です。
感染症や食中毒の発生などで、緊急の呼び出しを受けることもあるでしょう。
しかし、公務員ならではの福利厚生面を考えると、選択肢の1つとなり得ますよね。

医療系コンサルタント

コンサルタント業務の中でも、需要が高いと言われている医療系コンサルタント。
医学分野の高い専門性は、武器になりそうですね。
医療コンサルタントは、医療機関や医療機器メーカーなどが抱える、経営の課題に取り組むのが役目です。
病院経営を視野に入れているなら、実践的にビジネス側の経験を積める、魅力的な職場ですよね。
また一線を退いたとしても、高い専門性が重宝される、やりがいのある仕事ではないでしょうか。